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WisHメディア「ダイバーシティ Café」 - 対談
「研究者×開発者」
安藤 史江
南山大学大学院ビジネス研究科 教授
「組織成果を高める仕組みとは 〜ゆとりや余裕こそが生み出すもの」
2017.06.20
Guest Profile
安藤 史江 南山大学大学院ビジネス研究科 教授

東京大学大学院経済学研究科博士課程、
南山大学経営学部講師、助教授、
南山大学大学院ビジネス研究科 准教授を経て、2014年から現職。
博士(経済学)
組織の知のメカニズムを探る組織学習、
より高いレベルの学習を可能にするための組織変革に関する調査、研究を行っている。
著書には、『組織学習と組織内地図』(単著、白桃書房、2001)や『コラボレーション組織の経営学』(共著、中央経済社、2008)などがあり、近著は、『組織変革のレバレッジー困難を跳躍に変えるメカニズムー』(白桃書房、2017年6月2日)がある。
http://amzn.asia/izSRZsa

■女性活躍推進の領域に興味を抱かれた理由
前島 まずは、そもそも「組織の領域」をご専門としていた安藤先生が女性活躍の研究に踏み出したきっかけを教えてください。

安藤 研究者として歩み始めた当初は働く人々の間に性別・国籍などのダイバーシティがあったとしても、その影響以上に、ひとつの組織として成果が出るか?出ないか?に主な関心があったため、組織の研究をずっと続けてまいりました。
その研究を進める中で、今の組織のままでというより、こういう組織に変革するとより目標達成できる、というような組織変革の研究へとシフトしていきました。そして、そうした組織変革の一環として最近では、女性活躍推進や働き方改革にも注目し、取り組んでいるというわけです。
女性活躍に関する研究や取り組みには長い歴史と蓄積がありますが、実際に自分が育児と仕事の両立に悩む当事者になった立場から勉強してみると、いずれも自分のモヤモヤした気持ちに応えてくれるものが少ないという印象を持ちました。具体的な経済的な成果を求める組織と、権利を主張するのに組織に阻まれている個人、というように、どこか個人と組織の対立をあおりがちな印象でした。しかし、個人と組織とを半ば対立構造化して、バラバラに話を進めているのはもったいないと思いました。お互いが協調しあいながら、それでも成果を出せるメカニズムを考える必要があるのではと思い、ここ数年取り組み始めています。

■現在の日本での女性活躍の構造的原因とその突破口
前島 組織の問題や組織開発のポイントは、女性活躍推進だけではなくいろいろなところにあると思うのですが、その中でやはり「女性」に着目せざるをえないのは、日本の社会の構造的な部分に問題があるのではないかと思うのですが、いかがでしょうか。

安藤 日本の労働力減少により、女性にも働いてもらわないと困るという意見がまず出てきました。さらに、国際的に日本の女性を見てみると、管理職や役員に就いている方が少ないという“外圧”が起きてきました。そのため、今は「とりあえず女性」がテーマになっていると思います。このような外圧がなければ、そもそも企業は動かなかった可能性があると感じています。

前島 日本は「女性」以上に「移民」という選択肢は厳しいので、「女性」か「シニア」の活用に進むと思います。
そして外圧ということですが、韓国と日本は似ていると言われていて、いずれも先進国と言われながらも女性が活躍しづらい状況と言われています。根強く影響を及ぼす文化や伝統を乗り越えることはできるのでしょうか?

安藤 日本で希望が全くないと考えてはおりません。現状でも「東京」と「地方」では違いが生まれてきているとされています。たとえば首都圏では共働きが普通になり、女性もキャリアアップを目指す方が増えています。その動きは地方にもジワジワと広がり始めている。日本が変わり得る要素や乗り越えられる可能性は十分あるのではないでしょうか。

前島 文化や伝統にあまり縛られないベンチャー企業なら、より可能性が高いと考えられますか?

安藤 その可能性はあると思います。つい最近実施した調査結果から、「働くときに障害となりやすいこと」に、上司の理解、親の理解、地域社会の受け入れ態勢を挙げる方が多いので、ベンチャー企業が理解ある職場を提供しやすい場合は、期待できるのではと思いますね。

前島 都心の共働き夫婦の場合、経済的な理由でパートナーからの「仕事辞めないで」という圧力で働き続けている可能性がありますよね。
地方より高い生活費のため仕事を辞めにくい状況なのに対し、保育園に入れにくく、親は地方にいるので頼れないなど、働きにくさ、阻害要因は多々見受けられます。そのために女性自ら「ここまででいいです」、組織側も「それで精一杯なんだから(それ以上は悪いよね)」とお互いが線を引いているように感じますね。

安藤 全力を発揮すればものすごい成果をあげられるはずの方の力が発揮されないのは、会社・個人双方にとって非常にもったいないことといえると思いますが、それがやむをえない場合もあると思うので、「今はこの状況だからこちらを選ぶけど、状況がこうなったらこちらの道を選べる」といった柔軟な対応や選択肢を企業が整える必要があると考えます。

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